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機械

 

機械

機械はイタリアにとっても日本にとっても最も重要な部門の一つである。両国の製造業における機械工業の重要性は、国土の隅々まで広がっている生産設備と、両国が機械輸出において世界の上位にあることが証明している。

表: 機械の主要輸出国 2014 年

日本は工業化が非常に進んだ国であり、その製造業はすでに19世紀末に最初の飛躍を迎え、それは明治時代(1868年~1912年)の、政治、経済、社会機構の急激な現代化の最中のことであった。突然の開国で、数世紀にわたった徳川政権による鎖国政策が終わり、科学技術や西洋の社会制度が導入されたのに伴い、強力な殖産興業政策が採られて発展の基礎が築かれ、一世紀近くかかって完全な成熟に至った。

まさにこの時期に豊田佐吉が事業に乗り出したことは象徴的である。豊田佐吉は日本の産業革命の父と見なされており、織機製造に続いて1930年にはトヨタ自動車工業株式会社のもととなった自動車製造部門を設立し、世界のトップメーカーとなるトヨタグループの礎を築いた人物である。明治政府の政策によって、製鉄、鉄鋼、造船、機械工業など多くの重工業がこの時代に始まり、戦間期には化学、電機、精密機械、工作機械などの産業が始まった。第二次世界大戦後、日本政府はインフラ再建と工業生産に必要な基礎的材料の増産のために重要な産業に特に力を入れた。この時期に民間では重工業において莫大な設備投資が行なわれ、1960年代からは機械、輸送機器が、革新と技術と研究開発の象徴である「メード・イン・ジャパン」を代表するその他の分野ととともに国際市場で成功を収めた。

日本の工業生産は極めて発達しており、ほぼ全ての機械部門をカバーしている。生産量のうち相当の割合が輸出向けで、主に近隣アジア諸国、欧州連合、北米に輸出される。

機械製造業はイタリア経済にとっても同様に重要である。そのことは、多くの投資財の製造やインフラ網の質がこの部門にかかっているということ以外に、数値データにも明らかに表れている。機械部門は製造業全体の付加価値の約30%を生んでいる。工業従業者(被用者、自営業者)の約40%がこの部門で働いている。貿易では輸出入ともに総額の半分近くを機械部門(金属加工業も含む)が占めている。イタリアがほぼ完全に外国に依存しているエネルギー資源の貿易を除外すると、機械部門は輸入総額の50%を超える。その点をふまえると、非常に高い輸出比率(総売上高の70%から80%)を誇るイタリアの産業用機械工業の重要性がわかる。この高い輸出比率は、製品の技術水準の高さによるもので、それは国際的にも大いに活躍している企業、豊富な労働力、質の高い研究機関を備えた、革新的で堅固な製造業界の構造の所産である。

日伊両国の機械工業の高い開発レベルをもってすると、両国経済の潜在的な生産能力に比べて貿易関係は圧倒的に控えめなものである。いくつかの非関税障壁の他にイタリアの対日輸出が抑制される原因の一つは、日本におけるアフターケアサービスの重要性である。アフターケアをするためには日本に自社拠点か提携先を持つ必要があり、それは高額な初期投資と運営費のために難しいことが多い。他の業界と同様に機械工業においても、「メイド・イン・イタリー」(製品の創造性と高い技術水準、顧客の要望に沿ったカスタマイズ)と「メイド・イン・ジャパン」の特徴が色濃い部門で貿易がより盛んである。

表: 日本からイタリアへの輸出 機械及び精密機器部門

表: イタリアから日本への輸出 機械及び精密機器部門

ある程度の生産活動を行なう企業がいくつかはあるものの、イタリア企業の日本での活動は主に商務部門のものである。生産を行なっている企業を挙げると、マーポス(精密測定機械)、テナリス(鋼管の製造、販売)、ブレビニ(減速機)、サンプテンシリ(歯車加工機械)、キャノン(ポリウレタン発泡成形装置)である。また特筆に価するのは、フィンメッカニカグループ(世界的なヘリコプターメーカー)に属し東京に支社を持つアグスタウェストランド社で、イタリアの航空産業がグローバル化を強く進めていることの表れである。航空産業はイタリアにとって重要部門であり、大きな成長を今後も期待できる。


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